トップ＞介護・生活習慣病予防運動施設について
介護・生活習慣病予防支援機構
顧問 丹羽  滋郎  (愛知医科大学  名誉教授)
理事長 齋藤  博之  (財団法人日本スポーツ協会理事・日本運動推進機構理事・日本スパ協会理事)
常務理事 伊藤  覚
常務理事 薄田  浩之
理事 田山  輝雄
理事 塩田  尚人
理事 橘  哲也
理事 野村  正成
監事 橋本  総  （株式会社ドクターズ・マン  代表取締役）

【趣旨】
〇 介護保険が導入されて以来軽度の受給者が急増したことと、手厚いケアがかえって廃用症候群をもたらすことが顕著になった。
〇 改訂にともなって「介護予防に主眼を置いた」数々の新モデル事業が運営されました。ここで注目されたのが、筋力トレーニングで、一気にマシントレーニングがブームとなりました。しかし、これは必ずしも万能な方策ではなく、高齢者は好みや個人差が大きいことから、マシンを強調するのは得策ではありませんでした。多くの介護施設現場では介護予防にむけて特に機器を整備するなどして対応の準備をするも、現実としてどう指導していくべきか、とまどいが生じているのも事実です。
〇 一方これまでの医学的知見からは「自立を支えるトレーニング」には「自らが主体者となって自らの身体を動かそうとする意識（脳）の訓練」を基本とした要素が不可欠と理解されて来ています。
〇 単に高齢者の介護予防指導だけでなく、普遍的に一般人の身体のケア・生活習慣病予防は大変有効かつ重要である。

【事業内容】
１． 調査・研究教材の事業
① 介護予防指導のための２関節筋のトレーニングプログラム策定検討会等の開催
（２関節筋のトレーニングに基づくメディカルストレッチや拮抗筋の稼働を昴進させる脳への疎通を速める訓練としての筋トレーニング。）
② メタボリック症候群予防・改善プログラム開発検討会の開催
介護予防として高齢者の強化トレーニングが強調されているが、「本来の介護予防」は正に「生活習慣病予防」そのものである。特にメタボリックシンドロームの深刻さが分かって来た以上、対処は緊急の課題である。そしてこの指導場所として４２条施設こそが最もふさわしい位置付けを持っており、この現場に於ける指導者の研修プログラムを検討した。丹羽教授の指導理論を中心にとりまとめる方針。
③ 平成２０年新健診・新保健指導制度解説マニュアルの検討
平成２０年４月かえあ健診制度が抜本的に改訂される。これまで、健診結果を得てもその後のフォローは善意の指導に終わっていた。このため、最も実施が必要であり、又最も改善効果が期待できる予備軍が多く放置されてきた。これが新年度保険者の義務となった。また健診もメタボリックに着目したものとなり、この普及のむけた検討。
２． 人材育成に関する事業
① 介護予防実践者育成研究会の検討（医師対象）
「筋の再教育」に基づく現場で活用するための研修プランを検討した。整形外科医にも高齢者への保存療法が必要となるケースが増えてくるものと考えられる。県医師会との連携を検討。
② 柔整師対象介護予防筋力トレーニング指導研修会の検討
③ メタボリック症候群改善・予防研修のための講座検討会の運営
３． 政府関連団体との連携事業
① 政府に対する「筋教育」の提言介護予防の中心対策としてマシントレーニングが強調され過ぎた。運動器の訓練は即ち、脳の訓練であることを理解しトータルなトレーニングである「筋教育」を公的な活動に取り入れるよう関係課生活習慣病対策室）に提言し実現化していく。

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